インフラにも強みを　中国塗料　船舶向けで成長 30周年

　中国塗料の現地法人中国ペインツ・インドネシアがことし、創立30周年を迎えた。船舶用塗料に強みを発揮してきたが、各種プラント、さらには鉄道や港湾などインフラ向け事業も強化していく。

　中国塗料は１９１７年創業。日本船籍が海外でメンテナンスを行うニーズに合わせて拠点を作っていき、現在約20の国と地域に拠点を置き、その他の国でも技術供与を行っている。
　近年の連結売上規模は８００億～１２００億円で推移。売り上げ全体の中で海外比率は６割程度を占める。
　現法はミッドプラザグループとの合弁。売り上げの６割程度は船舶用塗料で占めている。グループ内最大の上海工場が月産４千～５千トン規模を誇るのに対して、インドネシアでは４００～５００トンだ。
　中国ペインツ・インドネシアの田中達大社長は「国内には、日本や中国、韓国のような大きな船舶を作る造船所はない。製品の中心は修繕の時に必要となる塗料」と話す。船舶別では、フェリーや漁船、石炭運搬用の船などが主だという。
　船舶用以外の製品では、発電所や工場の配管周りなどに使われる重防食塗料がある。日系企業も事業参画する中部スラウェシ州の液化天然ガス（ＬＮＧ）プラントにも使われてきた。
　フローリングや家具などの木質・建材用の製品も販売している。
　インフラ向けを中心に、新たな領域への挑戦も進めている。特殊な製品で差別化を図る。
　３月に開通した大量高速鉄道（ＭＲＴ）の一部区間の駅舎の鉄骨部分に、耐火塗料を塗布した。高熱になると塗膜が膨らみ断熱層を形成、鉄骨が倒壊する時間を遅らせる。ＭＲＴ建設ではコンクリートと枕木の間に注入し、振動を吸収する緩衝材も納入した。これは日本全国の新幹線で使用されており、台湾高速鉄道（新幹線）でも導入されている。
　水中で使える塗料などについても、国内の桟橋などの港湾設備で実績がある。「他社がやっていない、（消費量は多くないが）高付加価値分野に取り組んでいこう」というポリシーがあるという。今後船舶の需要は伸びていくとみているが、インフラ向けの分野でも事業拡大を図る。（平野慧）