過去最多42ブース　伸びる訪日観光需要　ＪＮＴＯ商談会

　日本政府観光局（ＪＮＴＯ）ジャカルタ事務所は15日、中央ジャカルタのホテル、アヤナ・ミッドプラザ・ジャカルタで、訪日観光誘致のセミナーと商談会を開いた。今回が７回目。日本からは過去最高の42企業・団体が出展、インドネシアの訪日市場への期待の高さを示すものとなった。
　会場には、地方自治体や関連団体、国内手配を行うランドオペレーター、ホテル、大手ディスカウントストア、輸送会社など観光関連企業がブースを開いた。インドネシアの旅行代理店56社90人が参加、１社に割り当てられた制限時間を過ぎても質問が続くなど熱い商談が各ブースで繰り広げられた。特に海外個人旅行（ＦＩＴ）化が進み団体旅行が激減する中で、生き残りをかけ、東京、関西、ゴールデンルート以外の新しい旅行先、魅力的な観光地を開拓しようと必死に情報収集する姿が各所で見られた。
　インドネシアで訪日誘致イベントが始まった当初から商談会に参加している臨海ホテルグループの渡部誠一社長は、「出展当初は地理感も、見どころも理解していないような初歩的な質問が多かった。それが今では、団体旅行の多い時期を早々と飛び越し、ＦＩＴを中心に訪日需要は大きく拡大している。朝から２時間で10件以上の商談の申し込みがあった。これからが本当のビジネスの場となっていく」と期待を見せた。
　商談会常連の沖縄観光コンベンションビューロー海外プロモーション部の金城優里コーディネーターは、「昨年就航したシンガポール～沖縄の直行便が評判よく、来月週３便から４便へと増便される。今後は、シンガポールだけでなく、インドネシアなど周辺諸国の需要も取り込んでいく必要がある。沖縄の認知度は上がってきているが、引き続き知名度を向上させるとともに、旅行代理店に具体的に商品を作ってもらえるように実用的な情報提供を進めていきたい」と意気込む。
　セミナー・商談会は16日に東ジャワ州スラバヤで、18日に北スマトラ州メダンで、それぞれ開催される。（太田勉、写真も）