「次はわが県へ」 日本村の参加自治体 リピーター取り込む

　日本から21自治体が参加する文化交流イベント「日本村」は15日、タンゲラン・スルポンＢＳＤシティにあるイオンスーパーで開幕式が開かれ、30日まで約２週間の日程で行われている。参加自治体が狙うのは、東京、大阪、京都などの定番観光地を既に訪問している「日本通」のインドネシア人。特産品や観光地で認知度を高め、次の訪問先として売り込む戦略だ。

　日本政府観光局（ＪＮＴＯ）によると、２０１７年のインドネシアからの訪日旅行者数は前年比30％増の35万２２００人で、過去最高を更新。ことし６月には単月で過去最高となる５万６１００人が訪れるなど活況で、複数回訪れるリピーターも多数いるという。
　14～20日までブースを出展している和歌山県は10ページのインドネシア語のカラー冊子を配布し、高野山や世界遺産「紀伊山地の霊場と参詣道」を紹介。主要空港から和歌山県へのアクセスの方法まで来場者に説明している。
　同県企画部国際課の山田啓之主任は「近年ゴールデンルートに既に行ったことがある中国、香港、台湾からの旅行者が増えている。次はインドネシアだ」と意気込む。ことし10月にもプロモーションイベントを企画するなど、継続してインドネシアでの認知度向上に取り組む構えだ。
　15日に出展した高知県は、同県の企業が代理店を通しインドネシアで販売を進める、特産品ゆずを使ったシロップの試飲会を行った。高知県シンガポール事務所の遠藤彰所長は「レモンやオレンジに間違えられる『ゆず』を知ってもらうところから始めている。おいしいものがある県として、２回目、３回目の旅行先にも選んでもらえれば」と話す。
　同県はゆずを海外販路開拓における重要品目の一つしており、遠藤所長によればシンガポールではすでに「ＫＯＣＨＩ　ＹＵＺＵ」として商標登録済み。インドネシアでの登録にも意欲を見せている。
　日本村にはブース出展、資料展示、ステージ出演の形で、北海道、青森県、仙台市、栃木県、群馬県みなかみ町、東京都豊島区、神奈川県、山梨県、長野県、岐阜県、静岡県、愛知県、和歌山県、岡山市、愛媛県、高知県、高知市、熊本県、宮崎県、鹿児島県、沖縄県が参加している。（大野航太郎、写真も）