【Ｓｅｌａｍａｔ　Ｄａｔａｎｇ】国交６０年事業に意欲　国際交流基金ジャカルタ日本文化センター所長　７年ぶりの塚本倫久さん

　国際交流基金ジャカルタ日本文化センター所長に３月末に就任した塚本倫久所長。じゃかるた新聞とのインタビューで、２０１８年の日本インドネシア国交樹立６０周年に合わせ交流強化事業を展開していくほか、１５年に始まった日本語パートナーズ事業の拡大、日本の映像コンテンツの紹介などに取り組む意欲をみせた。

　小川忠前東南アジア総局長（現本部企画部長）に替わり、事務所、日本語パートナーズ事業、経済連携協定（ＥＰＡ）関連の日本語研修センターなどに関わる総勢約２５０人での交流事業の指揮を執る。
　ジャカルタ勤務は今回が２回目。０４年５月から０９年７月の前回勤務では、所長、副所長に次ぐナンバー３として、主に文化事業を担当し、０８年の日イ国交樹立５０周年事業としてジャカルタ、バンドン、ジョクジャカルタ各都市での「催事や公演の実現に毎日、会場や空港での出迎えに奔走した」と懐かしむ。
　４〜５年と見込まれている今回の勤務で、６０周年関連事業に取り組むのも「何か縁を感じます」と話す。
　同時に、１５年にスタートした現地日本語教師の補助役に日本語のネーティブを国内の高校に送る「日本語パートナーズ」事業も軌道に乗ったと評価。近く４期生が帰国するのと入れ替わりに８月には５期生が来イ、首都圏だけなく地方への派遣も増え、人数も現在の７０人から１５０人に拡大する。同事業は２０年まで継続することになっており、「日イ双方の若者の交流が根付いてほしい」と期待をかける。
　日本のテレビ番組など映像コンテンツを海外に紹介する映像事業を担当した経験を生かし、「良質な日本映画をインドネシアに紹介していきたい」と、日本映画祭の開催に意欲をみせた。
　不思議なことに、前回勤務後は、インドネシアとの接点はまったくなかった。文化事業や映像事業でもアジア以外の欧州・中東・アフリカが担当だったためで、７年ぶりにジャカルタに着いて「モールで日本食レストランが増えたのに驚いた」という。
　日イ文化交流の拡大を反映し事務所の職員数も前回勤務時の倍近くに増えた。顔見知りの現地スタッフも残っており、「空白の７年」は気にならない様子。最後に「身の引き締まる思いです」と言葉を結んだ。（西川幸男、写真も）

　【プロフィル】　塚本倫久（つかもと・のりひさ）　１９７２年１２月生まれ。４３歳。岐阜県多治見市出身。９５年３月早稲田大学教育学部卒、同年４月国際交流基金採用。本部総務部などを経て、０４年５月から０９年７月ジャカルタ勤務（文化交流担当）。その後本部経理部、文化事業部を経て１５年２月映像事業部。１６年３月現職。趣味はスポーツ（サッカーなど）。１男３女の父、子どもの進学の関係で当面、単身赴任。