黎明期支えた人脈続く　協力発展へＮＰＯ設立　航空分野の専門家　運輸省職員と交流会

　一九八〇年代から続いてきた日本の航空分野の専門家とインドネシア運輸省航空総局の職員の協力関係を今後の両国の航空業界の発展に生かそうと、ベテラン専門家たちがこのほど、非営利団体（ＮＰＯ）「アジアの仲間による航空フォーラム（ＡＦＦＡ）」を立ち上げた。九日には中央ジャカルタの運輸省で両国の最新の航空業界事情や今後の協力の方向性について話し合う会合を開催。インドネシア側からイクサン・タタン事務次官ら、日本側から国際協力機構（ＪＩＣＡ）のインドネシアでの航空関係プロジェクトの第一弾として一九八三―八五年に専門家として派遣された小堀陽史・成田国際空港会社代表取締役副社長ら十一人が参加した。

　ＪＩＣＡの航空分野での協力は一九八〇年代前半から続いており、現在は二〇一五年七月までの航空安全政策向上プロジェクトを行っているほか、首都圏の新空港建設へ向けた調査を行っている。
　ベテラン専門家による交流活動は二〇〇八年の日本インドネシア国交樹立五十周年を契機に開始。以後一年に一回の会合を続けており、昨年五月にはＮＰＯ法人の登記が完了した。
　会合では小堀さんが二〇一四年度中にも達成することを目指している年間発着枠三十万回への拡大へ向けた取り組みなど成田空港の現状を説明。ＡＦＦＡの代表理事を務める三菱電機インフォメーションシステムズ官公・航空システム事業部技術顧問の助川晋一郎さんと国土交通省航空局安全部空港安全・保安対策課長の干山善幸さんは、東日本大震災で津波に襲われた仙台空港の被災の様子や迅速な復興について紹介した。
　インドネシア側は、北スマトラ州メダンの新空港建設など空港ネットワークの整備や航空分野での経済成長促進・拡大マスタープラン（ＭＰ３ＥＩ）への貢献に関する取り組みを説明した。

■「異例」のそば打ちも
　今回の交流では、そば打ちも披露された。スハルト政権退陣前後の混乱があった一九九七―九九年に専門家として働き、航空業界専用の器具を求め、航空総局の若手職員と当時は危険なイメージがあったジャカルタ北部のコタを駆け回った経験のある助川さんが「食を通じてより人間関係を深めたい」と計画。「省内でそば打ちなんて聞いたことがない」という企画が実現した。
　そば打ち教室などを行う「ＴＯＫＹＯ蕎麦塾」などで活躍する平林知人さんが来イし、自家製のだし汁とともにそば粉から手打ちで作ったそばをタタン次官やヘリ・バクティ航空総局長、職員一同と楽しんだ。
　ＪＩＣＡ専門家のカウンターパートとして課長時代から常に協力関係を続けてきたタタン次官は「仕事上の立場にとどまらず、家族同然の付き合いを長年続けてきた。われわれは同じ情熱を持っている」と振り返った。
　一九六七年に設立されたばかりの新東京国際空港公団に入社、八三年からは八五年に開港するスカルノハッタ空港の運営に関する技術協力を行い、日イの民間航空業界の黎明期に携わった小堀さんは「次世代まで交流が続いてほしい」と願いを込めた。