訪日に向けて猛勉強　日本語研修開講　看護師・介護福祉士候補

　国際交流基金は21日、南ジャカルタ区スレンセンサワの教育文化省語学教員研修センターで、日本とインドネシアの経済連携協定（ＥＰＡ）に基づく看護師・介護福祉士候補者の第12期生を対象にした、訪日前の現地語学指導「日本語予備教育事業」の開講式を開いた。
　候補者数は看護師38人、介護福祉士２９６人の計３３４人で、過去２番目に多い数となった。
　候補者たちは２０１９年５月までの６カ月間に渡り、同研修センター内にある寮で生活を送りながら朝から夕まで週５日間、日本語や日本文化への理解を深める。講師は日本人36人、インドネシア人15人が務める。終了後は、日本でさらに６カ月間の日本語研修を受け、19年12月からそれぞれの医療機関、福祉施設で就労を開始する。
　国際交流基金ジャカルタ日本文化センターの塚本倫久所長は「授業内容や教材、施設など候補者の皆さんが熱中して学習できる環境を用意してあるので、頑張ってください」と激励。
　代表あいさつを務めた介護福祉士候補者のグレシア・エルサラトリさん（23）は「きょうから私たちは大きな家族です。何かあれば互いに助け合って、ここにいる全員が日本に行くことを願っています。諦めないで頑張りましょう」と仲間たちに呼びかけた。
　式には在インドネシア日本大使館の宮下匡之経済公使などが出席した。
　日本とインドネシアのＥＰＡに基づく看護師・介護福祉士候補者の受け入れ事業は、08年に開始、17年度までに２１１６人の候補者を受け入れた。
　17年度のインドネシア人候補者の介護福祉士国家試験合格率は38・５％、同年度のインドネシア人候補者の看護師国家試験合格率は13・４％。
　低い水準にとどまる合格率や難関の試験に合格しても、個々の事情で日本に定着できないなど問題がある。（上村夏美、写真も）