ごみ分別に関心を　学生２０人　住民に聞き取り調査

　インドネシアでは教育や環境問題にどう取り組んでいるのか調査、学習をしようと、日本からの学生２０人が先月１５日〜今月４日まで、バリやジャカルタで体験学習をした。学生らは日系企業を訪問したり、村を回ったりして聞き取り調査をした。

　今回の来イは、国際協力機構（ＪＩＣＡ）の国際協力フィールド・スタディー・プログラムによるもの。ＪＩＣＡはこのプログラムで、グローバル人材の育成を目標に掲げている。
　学生らは期間中、バンテン州タンゲラン市や南タンゲラン市で５人１組の４グループに分かれ、住民にインタビューした。
　南タンゲラン市では教育局と富山県の非政府組織（ＮＧＯ）インドネシア教育振興会（ＩＥＰＦ）が、私立ひかり小学校（スコラ・ヒカリ）に環境教育を導入しており、同校の子どもはごみに対する意識が高い。
　環境教育に関心がある平尾莉夏さん（中央大）は、南タンゲラン市の事例をもとに、研究テーマを設定。親世代を対象に、ごみ問題の関心の高さを調べた。平尾さんは、ごみの分別に関する知識はテレビなどから得ていると分析。「日本のアニメでごみの話が出ていたり、近所でポイ捨てはいけないという話を聞いたりして村に環境意識が根付いていた」と話した。「気付いて直せるどうかで、村の環境が違った」と指摘した。
　ごみ問題のほかに、家族計画や男女差別、貧困など学生が取り組む研究テーマはさまざま。それぞれが通訳や英語を駆使して住民にインタビューをした。
　この住民の調査に先立って、西ジャワ州カラワン工業団地の味の素の工場を見学したり、政府開発援助（ＯＤＡ）で支援した建物を見学したりした。また、バリではマングローブの植林を見たり、棚田を見学したりした。
　学生を指導した内島弘太さん（協力隊を育てる会・総務課）によると、学生はインドネシアの生活を楽しみつつ、自分たちのテーマに取り組んだ。想定外の回答から調査方法を検討し直すなど、積極的に行動していたという。「テーマをじっくり研究することで、自分自身を見つめるきっかけにしてほしい」と学生に声をかけた。（西村百合恵）