太陽光発電の利便性紹介　地元高校生ら招き 　シャープとＬＩＰＩ　環境フォーラム開催

　シャープ・エレクトロニクス・インドネシア（ＳＥＩＤ）社は二十四日、西ジャワ州ボゴール県チビノンにあるインドネシア科学院（ＬＩＰＩ）チビノン科学センターで、ＬＩＰＩとの協力による「シャープ環境フォーラム」を開催した。チビノンの学校に通う高校生五十人やメディア関係者を招き、同社がインドネシアで行う環境保護への取り組みやシャープ本社の環境とエネルギーに関する企業方針について講演で紹介した。

　シャープ本社の村松哲郎環境安全本部長（執行役員）、ＳＥＩＤ社の入江史浩社長、野々幸敬シニア・ゼネラルマネジャー、ＬＩＰＩのトゥグ・トリオノ生物学中央研究員らが出席した。
　フォーラムの冒頭、入江社長は「シャープがインドネシアに進出して四十年以上を経て、日本のエレクトロニクスメーカーとして最先端の商品を届け、インドネシアの消費者にマッチした製品の開発を行っている。地球環境や消費者の生活環境に配慮した企業活動を行うことを心掛けている」と語り、省電力製品の開発や環境保護啓発イベントを今後も継続して行っていくとの方針を示した。
　村松本部長は、「シャープの環境管理戦略」と題して講演。主に太陽光発電パネルの利便性、環境を維持しながら最新技術を用いた電化製品でいかに人々の生活を豊かにするかについての考えなどを紹介した。
　インドネシアを初訪問した同本部長はまず、「太陽の輝きと瞳の輝き」が印象に残ったと語った。その上で、最新技術が進歩する一方、地球の人口増加、新興国の経済成長などを背景にどのようにエネルギーを確保するかが国家レベルの課題になっていると解説。その後、シャープが開発してきた省電力家電製品や同社が掲げる「エコ・ポジティブカンパニー」実現への理念などを紹介した。
　さらに村松本部長は、国際エネルギー機関（ＩＥＡ）が、世界の太陽光エネルギーによる発電量を二〇五〇年には二〇一〇年比で約百倍にするとの目標を掲げていることに触れ、「これを達成するのがわれわれの使命だと感じている」と語った。その上で、インドネシアの太陽光は真上から降り注ぎ、気温が高くなる傾向にあることなどから、「薄膜太陽電池が一番適している」との見解を示した。
　また、島しょ国であることからも、設置が容易ですぐに稼働する発電所を造ることは、インドネシアにとってメリットだと強調。「われわれは、エネルギーの地産地消を促進していくという考えから、発電設備ができれば、その国で太陽光発電パネルの生産も行うことも考えている」と語った。
　同社は、タイのロップリ県で、現地発電事業社からの受託により、一・九平方キロメートルの広さに薄膜太陽発電パネルを敷き詰めた最大発電量七十三メガワットの発電施設を保守するプロジェクトも行っているとアピールした。
　セミナー後、村松本部長は、太陽光発電パネル関連事業について「これから顔になる」と指摘。また太陽光発電の導入について「政府がその気になることが大切」と述べ、政府の取り組み強化の必要性を強調した。