コモド島を応援しよう！！　新世界七不思議の投票締め切り迫る　キャンペーンがピーク　運営財団に疑問の声も

　インターネットや電話投票による投票で決められる「新世界七不思議」に、インドネシアのコモド島が選出されるよう、十一日の投票締め切り日を間近に、国を挙げたキャンペーンがピークに達している。

　テルコムセル、ＸＬ、インドサットなど携帯電話オペレーターは、利用者が投票しやすいよう、投票するショート・メッセージ・サービス（ＳＭＳ）の通信費を一通一ルピアに設定した。テレビではコモド島の風景やコモドドラゴンを映し出し、コモド大使のユスフ・カラ前副大統領が投票を呼び掛けるＣＭが放映中だ。コモド島に投票した証拠を持参すれば割引する店舗も登場した。一人当たりの投票数に制限はない。

■１０位以内にランクイン
　新世界七不思議実行委員会は六日、コモド島が候補二十八案件中、上位十位以内にランクインしていると発表した。イーモン・フィツジェラルド広報担当は、連日数百万票もの投票がされているため、最後まで結果は分からないと説明。世界からの投票を一層盛り上げていく方針だ。

■運営組織を疑う声も
　一方、運営団体の新世界七不思議財団（本部・スイス）の組織自体を疑問視する声が上がっている。市民団体「コモド選出サポーター（Ｐ２Ｋ）」は四日、同財団と電話会談を行った。コモド大使として、キャンペーンを先導するカラ前副大統領は、「財団は非公式の団体ではないか」と疑問を投げ掛けた。
　財団のジャンポール・デ・ラ・フエンテ代表は、スイスのチューリヒ市に認められた公式団体だと説明。チューリヒ市の証明書を見せ、同財団の創立者である冒険家のバーナード・ウェーバー氏が所有する美術館に事務所を構えることなどを説明した。

■イ政府とあつれきも
　同財団は当初、第二回新世界七不思議の発表イベントを今月十一日にジャカルタで予定し、観光創造経済省（当時文化観光省）と契約をしていたがイベントの費用負担などをめぐり両者で行き違いが発生。インドネシア側は財団にライセンス料や手数料を含めた四千五百万ドルを支払うよう求められたと主張しているが、財団は七百万―一千万ドルだと主張した。同財団は契約不履行の恐れがあるとし、今年の二月に、コモド公式支援委員会としての地位を観光省からはく奪して以降、インドネシア側と財団の間にあつれきが生じている。
　同財団は二〇〇七年に第一回新世界七不思議の選考を実施。同年七月七日に最終結果が発表され、中国の万里の長城やペルーのマチュ・ピチュ、インドのタージ・マハルなど七つの建造物が選出された。今回は自然界を対象とした第二弾。韓国のチェジュ島、ヨルダンの死海などが候補に残っている。同財団は今月四日、第三弾として、都市を対象とした選考を行うと発表し、応募受付を開始した。

■候補選出ですでに効果も
　東ヌサトゥンガラ州西マンガライ県のアグスティヌス・ドゥラ知事は六日、新世界七不思議の候補に選ばれたことでコモド国立公園の来園者が三倍に増えたと説明。最終的に認定されれば、さらに来園者が増えると期待を示した。
　候補選出前の二〇〇九年は約一万五千人だったが、二〇一〇年は約四万三千人に倍増。今年は八月までに三万六千人を突破し、年末までに五万人に達する見通しだという。