ＡＩお薦め選択へ変化　博報堂予測　東南アジアの消費行動

　ＩｏＴ（モノのインターネット）の普及で、消費者は自分の欲しいものを探さず、ＡＩ（人工知能）に薦められた物の中から選ぶようになる——。博報堂のシンクタンク「博報堂生活総合研究所アセアン」は、テクノロジーの普及と生活行動について東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）６カ国で行った調査を基に、今後10年で訪れる同地域の消費者行動の変化を予測した。26日、南ジャカルタ区スディルマン・セントラル・ビジネス地区（ＳＣＢＤ）で開催の「アセアン生活者フォーラム」で発表した。

　調査はインドネシア、タイ、シンガポール、マレーシア、ベトナム、フィリピンの20～49歳の男女を対象に、インターネットを介する定量調査（各国９００、計５４００サンプル）と家庭訪問による定性調査（各国６世帯、計36人）。
　同研究所は、グーグルが昨年発表した人口に対するモバイル端末の普及率でＡＳＥＡＮは１４１％と、欧州の１１９％や北米の１０３％と比べ高い水準だと紹介。過去10年のモバイル端末普及による生活の変化が特に顕著だと指摘した。
　ＩｏＴの普及による今後10年の変化として、家電や自動車、街、社会インフラのデジタル化▽行動履歴、購入履歴、趣向性など個人データの集積の加速▽ＡＩによる商品、サービスの推薦機能の高質化——を挙げた。
　消費者は定期購入するこだわりのない消費財の購買上の選択を、ＡＩに任せるようになるほか、購買行動で、商品やサービスの情報を自分で調べ、意思決定するのではなく、ＡＩに薦められたものの中から選択するようになると予測した。
　企業ブランドが今後取り組むべき課題としては、目的と場面における存在意義をより明確にし、よりＡＩに提案されやすくする▽商品だけではなく、生活ニーズに合わせた包括的なサービスを提供する▽個々人に合わせた、適時のマーケティング、訴求の実施——を挙げた。
　インドネシアは、普段の生活態度について、自身の情報感度や消費行動について尋ねた設問で、「商品選びが時々面倒になることがある」との意見に同意する回答が他の国よりも少なく、「情報疲れ」からＡＩに購買選択を委ねる傾向が弱い可能性もある。（大野航太郎、写真も）